パーパス
経営理念
会社概要
パーパス
経営理念
人と共に 社会と共に
会社概要
| 社名 | アクアテクノシステム株式会社 Aqua Techno System Co.,Ltd. |
|---|---|
| 設立年月日 | 2004年（平成16年）12月24日 |
| 資本金 | 25,000,000円 |
| 役員 | 代表取締役会長兼社長 渡邉 敏之 専務取締役営業技術部長 有田 一寿 取締役営業技術副部長 吉村享将 監 査 役 渡邉 美穂子 |
| 取引銀行 (順不同) |
商工組合中央金庫 日本政策金融公庫 みずほ銀行 三菱UFJ銀行 佐賀銀行 西日本シティ銀行 福岡県信用組合 福岡ひびき信用金庫 |
| 事業内容 | 自家水道・製造用水プラント プラント販売 ESCOスキーム構築 メンテナンス 水処理装置 装置販売 メンテナンス その他 各種水質分析 24時間監視システム 水処理薬品販売 専用水道申請業務 下水道減免システム |
| 事業所 | 本 店 福岡県福岡市博多区博多駅東三丁目8番20号 TACビル2階 TEL 092-432-6565 FAX 092-432-6660 東京本社 東京都千代田区丸の内二丁目４番１号 丸の内ビルディング２３階2313区 TEL 03-6812-2080 FAX 03-6812-2081 東北支店 宮城県仙台市太白区東中田二丁目18番21号 TEL 022-306-1223 FAX 022-306-1224 関東支店 神奈川県横浜市中区山下町30番地1 パークコート山下公園804号 TEL 045-227-5530 FAX 045-227-5531 関西支店 大阪府大阪市中央区北浜三丁目5番22号 オリックス淀屋橋ビル304号 TEL 06-6201-6116 FAX 06-6201-6118 九州支店 福岡県福岡市博多区博多駅東三丁目8番20号 TACビル2階 TEL 092-432-6505 FAX 092-483-1380 |
|---|---|
| 関連会社 | エイシアパワー株式会社 本 店 福岡県福岡市博多区博多駅東三丁目8番20号 TACビル2階 東京本社 東京都千代田区丸の内二丁目４番１号 丸の内ビルディング２３階2313区 TEL 03-6812-2057 FAX 03-6812-2058 上海Office #129,Zhang Hong Road,Min Hang Qu,Shanghai,China 渡邉興産株式会社 本 店 福岡県福岡市博多区博多駅東三丁目8番20号 TACビル2階 東京本社 東京都千代田区丸の内二丁目４番１号 丸の内ビルディング２３階2313区 TEL 03-6812-2067 FAX 03-6812-2068 横浜Office 神奈川県横浜市中区山下町30番地1 パークコート山下公園804号 |
組織図
BCP対策（事業継続計画）
BCP対策の主な種類としては、以下のものが挙げられます。
1）情報資産の分散化
- リスク分散はBCP対策の基本コンセプトの一つです。企業の資産や機能を複数の拠点に分散させることで、ひとつの拠点が被災しても事業は継続できるシステムを構築します。
2）電子データのバックアップ
- 社内の電子データを、すべて社外にバックアップしておくというのも一つの手段です。バックアップする場所は、同時に被災することのない別の地域の支店や、パブリッククラウドの利用、サーバーごとデータセンターに預けるなどの方法があります。バックアップは定期的に行い、被災した場合にすぐ復元できるようにしておくことも大切です。
3）紙の文書の保管と管理
- 企業においてはすべての情報が電子化されているわけではなく、紙で保管されている重要文書もあります。これらの文書を電子化してバックアップをとったり、どこにどの文書が保管されているかをきちんと管理することも大切です。
4）BCP対策のシステムの構築
- せっかく情報資産のバックアップを取っていても、いざ被災した場合に誰がどのようにそれらにアクセスして復元するかのプロセスが確立されていなければ、迅速な復旧は遅れます。災害時に情報システムを復旧させるための、わかりやすいプロセス構築も必要です。
特許
| 公報番号 | 特許 6320502 |
|---|---|
| 発明の名称 | 軟水化装置および軟水化方法 |
| 公報発行日 | 平成30年4月13日 |
資格情報
「経営革新に関する計画」認定 大阪府指令経支第1114-22号
ユースエール認定企業
弊社は認定企業です。（平成30年1月26日認定）
WATANABE HOLDINGS SDGs宣言
持続可能な開発目標（SDGs）とは，2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として，2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。